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こんにちは、すみれ薬局の小原です。

今の自分に、この要因を分析する情報はないのですが、後輩が増えるのは素直に大変うれしい事なので、思わず投稿してしまいました。

色んな薬剤師が出てきてくれる事を期待しますし、かつ、皆さんがちゃんと希望する職種につけるように、今後、我々の職能ももっとアピールしていかなければなりません。

責任重大です。

薬系大学の人気が急速に回復したようだ。
今年度の私立薬系大学の入学志願者数が、昨年度より2万人以上多い10万3584人と10万人台となり、募集人数(定員)に対する倍率も志願段階で9・1倍と、昨年度の6・8倍を大きく上回った。
日本私立薬科大学協会がまとめた2013年度入学志願者数調査で明らかになった。昨年度も約6000人増加しており、これで3年連続増となった。受験生の“薬学離れ”は底を打ち、“薬学人気”へと移行したようだ。

 今年度の薬科大学(薬学部)の入学者数は1万3663人(北大、東大除く)と定員を上回り、“定員割れ”が前年度の19校から11校へと半減したことは本紙調査(5月15日号)の通りだが、その背景には志願者数が大幅に増加したことが同調査から明らかになった。同調査は、協会加盟の57校(徳島文理大香川薬学部含む)を対象に行われた。

 今年の定員数は1万1424人と昨年度の1万1459人より若干減少。また、募集数は一般が7129人、推薦が4216人の計1万1345人(プラス若干名)で、昨年度の1万1450人(プラス若干名)より100人ほど減少した。

 志願者数は一般8万9886人、推薦1万3658人で、総数では昨年度の8万2242人を2万1342人上回る大幅な増加(26%増)となった。

 この結果、志願者段階の入試倍率は一般で12・6倍、推薦で3・2倍、全体では9・13倍となった。なお、定員1万1424人に対する総志願者数は9・07倍だった。昨年度の募集数に対する志願者数は6・8倍で、倍率も大きく伸びた。

 このうち6年制について見ると、一般6702人の募集に対し志願者数が8万4536人で12・6倍、推薦は4048人に対し1万3321人で3・3倍、総数では9・1倍になった。なお、6年制定員(1万0829人)に対する倍率は9・0倍となった。

 総募集数に対する志願者数は、全校平均では大幅に増加したものの、昨年度と同様に大学間での志願者数、倍率ともにバラツキは大きかった。平均倍率を超え、かつ二桁に達したのは21校となった。逆に平均倍率を大きく下回り、かつ3倍未満だったのは9校あった。このうち3校が2倍を下回った。

 最も倍率が高かったのは、昨年度に続き常連の近畿大で34・5倍(昨年度25・5倍)、次いで武蔵野大が大きく躍進し26・4倍(15・7倍)、立命館大24・3倍(22・4倍)、東京理大20・3倍(21・0倍)と続く。そのほか10倍以上の大学は帝京大16・1倍、星薬大15・6倍、福岡大15・5倍、摂南大14・6倍、慶應大14・0倍、神戸学院大13・4倍、明治薬大13・2倍、同志社女子大12・1倍などのほか、帝京平成大が12・0倍と前年度の4・6倍から大幅に倍率を伸ばした。

 なお、4年制については平均9・6倍だったが、このうち近畿大が30人の募集枠に対し25・6倍、慶應大が20人の募集に対し23・4倍と高い人気を集めるなど大学により極端な差が見られた。

続けて電子お薬手帳の投稿になります。

確かに、せっかくの電子化、手帳だけの機能では勿体ないなと思っていた所の下記記事になります。

特に「ファルモ」は、患者さまとのコミュニケーションツールとして活用できそうですね。
質問を受けた際に、どのくらいの早さで返せるかがポイントであり、文章だけで相手に伝える難しさもありますので、その辺を日々、経験値をあげてフォローしていかないといけない気がします。

弊社も、検討中です。

調剤薬局などの企業や関連団体などで開発が進む電子お薬手帳。単にお薬手帳の機能を搭載するだけでなく、他のさまざまな機能を付加したり、お薬手帳の機能に独自の工夫を凝らしたりする試みも活発だ。

●サンハロン、「ヘルスログ」「お薬メール」も活用

 他社に先駆け、いち早く独自の電子お薬手帳「ファルモ」を開発した調剤薬局のサンハロン(東京都)。自社で活用しているほか、他社への販売も行っている。双方向型のコミュニケーションツールとして開発されたファルモは、患者からの質問に答えることができるのも特徴の1つ。ファルモの中には「ヘルスログ」と呼ぶ掲示板があり、患者は質問やクレームなどを書き込むことができる。これらに対し、薬局の薬剤師も掲示板を通して返答することができる。

 また投薬した患者に送るメール「お薬メール」も情報発信に有効だ。薬剤師がコメントを入れることができるため、特に伝えたいことや薬剤師が言い忘れたことがあっても、メールを通して迅速・確実に伝えることができる。

 メールは患者のターゲットを絞った上で定型文を登録しておくことも可能。例えば、処方された薬剤が外皮用薬の「エンペシドクリーム1%」で、患者の年齢が0~3歳の場合、送信するメールには自動的に「かびによるオムツかぶれ(乳児寄生菌性紅斑)、水虫、たむしなどに効果的な塗り薬です。オムツかぶれの場合は清潔にしてから、オムツを替えるごとに塗布してください」の文言が入るようになっている。

 こうした説明やアドバイスなどは薬剤師が投薬時に口頭できちんと伝えても、その後患者が忘れてしまう可能性もある。こうしたときでも、メールに注意事項や助言を記して送っておけば、患者も後で確認しやすい。ターゲットの年齢は薬剤ごとに自由に設定でき、男性あるいは女性に限定してターゲットを設定することも可能だ。

●望星薬局  服用中の薬剤を一括表示できる画面も

 独自の電子お薬手帳「smartお薬手帳」を開発し、2011年から無料提供を開始した望星薬局(神奈川県)。現在全15店舗中13店舗で対応できる体制を整えている。smartお薬手帳の画面では薬剤名、用法・用量、調剤日のほか、医療機関名、医師名、薬剤の注意事項、相互作用なども確認することができる。また患者が自身のアレルギー、副作用、病名、併用薬、OTC医薬品の商品名などを入力しておくことも可能だ。

 患者は調剤日ごとにメモを残すこともできるため、「薬を飲んだら、だるくなった」「血圧が下がった」など、その日に出された薬を服用した際の感想や症状を書き残しておくことができる。

 また画面では調剤日ごとに薬剤などの情報を表示するため、現在服用している薬も調剤日が異なると、それぞれ別のページに表示される。患者が医師などに現在服用している薬を教える際も複数のページにわたっていては表示に手間と時間がかかってしまう。このため、smartお薬手帳では現在服用中の薬剤を一括して表示できる画面も設けた。

 患者の中には同社以外の薬局も訪れ、その薬局からもらった紙のお薬手帳を併用している人もいる。当然、他社の紙のお薬手帳に記された情報は電子お薬手帳には反映されない。このため、smartお薬手帳ではiPhoneの場合、紙のお薬手帳のページをスマートフォン(高機能携帯電話)のカメラで撮影し、その写真を画像として保管できるようにした。写真は保管する際、日付を指定でき、画像を見る際は拡大することもできる。

●ファーマライズHD  GPS機能を搭載、在宅支援機能も

 昨年から電子版健康手帳「ポケットファーマシー」の導入を開始したファーマライズホールディングス(HD、東京都)。現在、グループの9割近くの店舗で導入している。ポケットファーマシーはソフトウエア開発などを行うメディカルフロント(東京都)が開発した。販売はポケットファーマシー販売(東京都)が担当しており、同HD以外の薬局への販売も進んでいる。

 携帯電話などの画面上では患者に処方された薬剤の名称、用法・用量、医療機関や医師の名称などを確認できる。携帯電話のほか、スマートフォン、パソコン、タブレット端末などの使用も可能だ。

 画面では薬の飲み合わせなどの医薬品情報や後発医薬品などを検索できる。後発品の検索では検索結果の上位に同HDの推奨後発品が出てくるようになっており、現在1000品目以上の推奨後発品を収載している。

 またポケットファーマシーでは薬を服用した後にチェックを入れれば、服薬の記録も残せる。薬を服用する時間にメールが届くよう、あらかじめ設定しておけば、飲み忘れの防止にも役立つ。GPS(全地球測位システム)機能を搭載しているため、今いる場所から1㎞圏内あるいは10㎞圏内などと距離を選択した上で、その圏内に存在するポケットファーマシー導入薬局を探し出すことも可能だ。

 またポケットファーマシーには薬剤師の在宅業務を支援する機能も搭載。タブレット端末などを使って、訪問先などでも患者の処方歴などを確認できるほか、禁忌のチェックや医薬品情報の検索も素早くできる。訪問計画や報告書の作成も可能だ。ファーマライズHDでは数店舗でこの機能を活用しているという。

こんにちは、すみれ薬局の小原です。

先日、処方箋の電子化にブログを書きましたが、今回はお薬手帳です。

自分の記憶では、アイン薬局がどこかの店舗で実験的にやっていたのが目立っていましたが、各地域でも取り組みが始まっているようです。

App storeで「お薬手帳」で検索すると、無料の物が結構DL出来ます。

アイン薬局が提供している物、ニュースでもありました、ヤフーが最近開発、リリースした物、後はPlusrさんが提供しているお薬ノートと3つ落として使ってみました。

アイン薬局のは、勿論、下記記事にもあるようにQRコードありきのシステムなので、QRコートがあれば使い勝手は良いだろうと思いました。

個人的に使いやすかったのは、「お薬ノート」でした。薬を登録する際に、予測変換してくれるのが良かったです。薬効なんかも付加されるのでしょうか。
しかし、実際、毎回毎回自分で薬の増減を入力していくというのは、現実的ではありませんので、やはりコードがするのは必須かと思います。

従来のお薬手帳の運用の単に電子化ではなく、医療の一旦を担う薬剤師として、将来的には、国民の健康に更に寄与できる仕事を増やしてくれるようなツールになれば良いなと思います。

(以下、本文)
薬局・薬剤師と患者、処方医を含めた連携ツールの一つであるお薬手帳だが、その電子化の試みが各地で始まっている。直近では神奈川県の「神奈川マイカルテプロジェクト」の一環として、まずは藤沢地区での電子お薬手帳の利活用について1年間の実証実験がスタートを切った。最近では大阪府薬剤師会が、来年9月に大阪府下全域での運用を前提に「大阪e-お薬手帳」システムの実証実験が箕面市でスタートしている。既に2年度目を迎えた上田薬剤師会・北海道薬科大学を中心とした実証研究では、生活に根ざす情報も備えることで、「患者、薬局の双方向情報ツール」としての活用を目指している。同じ電子版「お薬手帳」といっても、それぞれに目指す方向性、内容も異なっている。その目的や現状、今後の方向性の一端を探った。

「神奈川マイカルテ」が始動-県の事業として1年間実験
 神奈川県では、「神奈川マイカルテプロジェクト」の取り組みを進めている。慶應義塾大学との共同研究・共同実験として、お薬手帳の電子化による効果等を検証するための実証実験を5月15日から、藤沢湘南台病院(同市高倉)を中心に周辺の数薬局との間でスタートさせた。5月末時点で3薬局が参加、近く4薬局に広がる予定だ。

 専用のプログラムをスマートフォン(当初はiPhoneのみ対応)に取り込むことで、患者が自ら服薬履歴を確かめられる仕組み作りが目的で、来年の3月末まで実施し、その使い勝手などを検証する。
 実証実験は藤沢湘南台病院の外来患者のうち、同意が得られた人が対象。そのため同院内に設置された説明用のブースで県職員らが具体的な利用法を含め、実証実験の目的、意義などを説明、参加を呼びかけている。

 同意が得られた患者はその場で無料プログラム(iPhoneの場合)の提供を受けることができる。その後、同院周辺の対応薬局3カ所で渡される明細書等にプリントされるQRコードを、プログラムがインストールされたスマホで読み取ってもらい、お薬手帳の情報をアプリに登録、いつでもスマホを介して閲覧可能にするものだ。

 このアプリでは投薬情報の管理に加え、体調や薬の感想など自ら記録する「コンディションログ」機能や、忘れがちな服薬時間をアラーム機能を使って知らせる「リマインダー」機能もある。

 これらの情報はインターネット上のクラウドサーバー「ライフクルド実証データベース」に保存されるため、もし患者がスマホを紛失、あるいは故障してもデータが保管・管理されている。
 また、処方医以外の医療機関でも患者の許可を得て、1回に限り有効なパスワードの利用により、Web上で患者のお薬手帳の情報が閲覧できる仕組みになっており、処方の重複を避けることが可能だ。
 また、このお薬手帳は家族のデータをまとめることも可能で、子どもの多い家庭などでは、一つにまとめて管理することができて便利だ。

 病院の説明窓口では、「近隣以外の薬局でも使えないか?」という声も少なくない。慶應大側も、今後の推移を見ながら対象薬局の範囲を広げることを想定しているという。

 神奈川マイカルテ対応薬局の一つ、湘南和光薬局の薬剤師、美濃口京子さんは、実証実験がスタートしたばかりで、まだ数人の患者しか実際に活用していないと説明(5月末時点)。ただ、「飲み忘れをしてしまう患者さんは少なくない。話を聞くと、薬を余らせてしまっていることがよくあるので、リマインダー機能がその防止に役立つのではないか」と語る。

 また、今後の展開に向け、「他の薬局から移ってきた患者さんや退院時のお薬情報が見られると良いですね。加えて検査値が分かると、処方変更や処方数の増減等の理由も察しがつきやすいと思う」と、さらに一歩先行く「お薬手帳」の展開に期待を寄せる。

箕面市でe-お薬手帳を推進-9月に大阪府下全域展開へ
 大阪e-お薬手帳事業は、今年9月の運用開始に向けて順調に推移している。2月以降、大阪府箕面市内34の保険薬局で実証実験を行っており、今月に同実験の状況調査を行い、その分析結果を踏まえて、9月から大阪府下全域での展開を目指す。

 大阪e-お薬手帳事業は、携帯電話を活用し、お薬手帳の記載内容の一部である調剤日、投薬にかかわる薬剤の名称、用法、用量等の「服薬情報」の電子化を図るもので、府民の健康増進および災害時の対応力の向上を目的とする。

 実施期間は、2012年7月1日から14年3月31日まで。大阪府地域医療再生基金による予算が計上されており、予算額は12年度4900万円、13年度1億2700万円。
「NFC規格ICリーダーライターを利用した服薬情報取り込みシステム」「二次元バーコード(QRコード)による服薬情報取り込みシステム」「服薬情報メール配信システム」の3システム開発を推進している。
 保険薬局34軒のうち、20軒はICリーダーとQRコードの両システム、14軒はQRコードのみの実証実験を実施している。

 今月に実施する実証実験の状況調査については、薬局向けと患者向けの2通りあり、薬局向けでは、「ICリーダーライターを実際に利用したか」「ICリーダーライターに対する課題・要望」「患者にQRコードの印刷を渡したか」「来局時に患者が大阪e-お薬手帳のアプリをダウンロードしていたか」「調剤レセコンとスマートパソリの操作性」などを探る。

 一方、患者向け調査では、「スマートフォンの機種」「同アプリは簡単にダウンロードできたか」「QRコードがうまく取り込めたか」「登録しているデータを薬局・病院などで見せたことがあるか」など、使い勝手や活用状況を検証する。なお、これらの調査結果や分析内容は、9月に大阪で開かれる日薬学術大会で箕面市薬剤師会から発表される。

 一方で大阪府薬は、8月中旬まで府内全域で同システム導入に向けたブロック研修会を開催している。その後、7月末には各支部にICリーダーライターのスマートパソリ(ソニー製)を配布、9月から府内全域を対象に運用を開始する。

 また、同事業の普及啓発については、大阪府薬が同アプリのダウンロード方法や使い方、システムの有用性をアピールする一般市民向け動画を作成しており、府薬ホームページに掲載する予定だ。
 同事業を主導する藤垣哲彦大阪府薬会長は、「お薬手帳はあくまでも紙がベースで、大阪e-お薬手帳はそれを補完するシステムである」と説明する。

 また、高知県でも、同システムを活用したシステム導入に向け、県が予算措置(2160万円)するなど他県へも広がりを見せつつある。「日薬にもバックアップしていただいており、このシステムを全国的に広めたい」と、次のステップに向け抱負を述べた。
患者との「連絡手帳」目指して-上田薬剤師会と北薬大が中心に

 上田薬剤師会と北海道薬科大学が中心になって、昨年度から「地域医療連携における電子お薬手帳の活用に関する研究」を長野県上田地区で行っている。地域医療連携の中で、薬局を起点に電子お薬手帳を用い、患者が自身の健康情報を、生活改善、適切な薬物療法に有効活用するための環境整備を目指し実証実験を行っている。既に2年度目を迎え、上田薬剤師会の約3割の会員に相当する28薬局が参加、患者さんとの「連絡手帳」としての活用を模索している。

 この電子お薬手帳システムは、保健医療福祉情報システム工業会(JAHIS)が作成する標準フォーマットのQRコードを用い、スマートフォンに専用アプリをダウンロードして利用する。既に約1万人がダウンロード済みだ。
アプリのダウンロードも簡単 特徴は、お薬手帳の内容が電子化されるのは当然として、お薬情報以外にも様々な計測数値が入力できるアプリが盛り込まれていること。

 多くが単に現状の紙媒体を電子化しているのに対し、むしろ患者さんとの連絡手帳という意味合いが強い。つまり、通常のお薬手帳は処方情報を一方的に患者さんに渡すツールだが、患者さんからの情報をいかに収集するかに焦点を当て、相互に情報のやり取りが可能な設計を目指した。

 患者や利用者が自ら体重、体温、血圧、血糖値、HbA1cや食事記録など、気になっている測定値や日々の生活情報を入力できる仕組みが当初から組み込まれている。将来的にはこのようなシステムがPHR(Personal Health Record)という位置づけを持つ可能性を秘めている。
 実証実験に参加している木町薬局の飯島伴典さんは、「患者さんが活用してくれることで情報ができあがる。その情報を薬剤師が服薬指導等に活用するところがポイント。患者さんの記録情報をうまく解析し、薬剤師が患者の求めにちゃんと応えるところにニーズがあるわけで、これで良い連絡ができると思う」と指摘する。

 血圧などの入力データはいずれもグラフ化され、その変化が可視化される。同じく、実証実験に参加している山浦堂薬局の山浦知之さんは「健康に興味を持っていない世代の人にも、興味を持たせるきっかけにもなると思う」と語る。

 さらに飯島さんは「今の服薬指導はあくまで薬のことばかり。それは調べれば、どこかに載っているはず。これからは患者さんの生活に沿って、その薬が合っているのか、ずれてきているのか見る必要がある。そういうことがお薬手帳の中に入れば、より良い医療になるのではないか」と話す。

 ただ、電子お薬手帳の活用状況はというと、「まだ踏み切る人は少ない」のが現状だという。「紙のお薬手帳は、処方された薬の名前が書いてあるだけで、それと同じイメージを持たれている。そこを乗り越え、従来のイメージを壊す必要がある」という。

 利用者は、30代のお母さんが子どものために、あるいは40、50代が自分のために活用する人が目立つという。飯島さんらは「薬局を健康チェックの場所に位置づけてほしいと説明しつつ、電子お薬手帳の話をしています。こういう活動が患者行動に影響していると感じている」という。
 実際、電子お薬手帳を利用してから、「対面している時間は長く、手厚くなった。医療機関に行く前に薬局に寄ってくれることもある」という。つまり、処方箋を中心にした従来の「医院→薬局」患者行動パターンに変化を生じさせたともいえよう。

こんにちは、すみれ薬局の小原です。

マイナンバー制度導入が先般決まりましたが、それとは別になる見込みがそうですが、健康保険証、引いては処方箋もデータ化する方向で動いているようです。

処方入力、レセプト送信も含めて、電子化による簡便化が大いに進む事と思いますが、下記にあるように、現在、疑義照会によって、日常的に起こっている処方追加、または残薬がある事による削除等の作業が現運用では難しいと思われます。

個人的には、患者様の待ち時間短縮に一役かってくれそうだなとは思いますが、まだまだクリアすべき事項は山積みなようですね。

逆に問い合わせ等で待ち時間が延びてしまうようだと本末転倒なので、しっかりとしたシステムを構築して行ってほしいものですし、現場レベルの声もあげていかなければいけません。

(記事本文)
 日本薬剤師会は、5日の規制改革会議の答申で処方箋の電子化が盛り込まれたことを受け、急きょ、電子処方箋に対する考え方を、8日の都道府県会長協議会で公表した。この問題を検討する厚生労働省の検討会担当の土屋文人副会長は「中身が違うのに、(規制改革会議の答申で)全く同じ名前が使われるなど迷惑」、さらに「紙媒体の優位性が極めてはっきりした面もあり、そう簡単に電子処方箋ができるとは考えられない」とした上で、各地域で実証実験が行われる場合は、違法性の問題も残っており、慎重な検討が必要とした。
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 処方箋を電子化するに当たってどのような問題があるか、2008年初めから厚労省の医療情報ネットワーク基盤検討会で検討を重ね、08年、10年とそれぞれの時点での取りまとめを行ってきた経緯がある。今年3月には報告書「電子処方箋の実現について」をまとめた。
 土屋氏は「電子処方箋を今行うことは、e‐文書法で認められていない。その中で、各地で実証実験が行われている。実施したとしても違法にならないようにすることが重要で、電子処方箋にすることとは別のこと」とした。
 その上で、厚労省検討会の報告書では実証実験を行う地域においては、[1]域内の医療機関・薬局の体制整備が網羅的である[2]認証システムが必要なことから、その地域でHPKI(保健医療福祉分野公開鍵基盤)が普及している[3]患者の求めやシステム等の障害時を想定し、紙による交付にも対応できるようにしておく――の3要件を満たす必要があると説明した。
 実際、従来の紙媒体を担保しつつ、実証実験が行われており、「紙の処方箋の優位性が極めてはっきり出てきている。例えば、調剤済みになり患者さんに薬をお渡ししたら、湿布薬が処方されてなくて追加しようということも紙の場合には可能。ところが一度調剤済みになったものに追加というのは電子的にあり得ないので、もう一度処方箋を発行してもらうことが必須。紙の持つ大きな利便性があって、そう簡単に電子処方箋ができるということは考えられない」と指摘した。
 いずれにしても「電子媒体だけでやることは許されてない。それを違法とならないための省令を2~3年後をメドに考えたらどうかというのが、今回の報告書に記載されている」と解説した。
 このほか、都道府県レベルでの認証の必要性などもあり、問題点を顕在化させる上で実証実験の重要性を認め、「日薬としては、もし実証実験が行われる場合、その地域で特に3条件がどのように担保されているか、該当する薬剤師会はチェックしてもらいたい」とした。

当薬局では、お客様の待ち時間の短縮及びスタッフの負担軽減のために、最新の設備をそろえています。

全自動散薬分包機

YS-93SRz-TC

charty-Ⅲ

軟膏剤用混練機

AB-1 (ねりロボ)

レセコン

P・CUBE

調剤評量監査システム

調剤秤量監査システム DJM-PLUSⅡ(ディージェイエム・プラス2)

薬用保冷庫

FMS-173GS

お客様説明用タブレット

iPad

独自開発ソフト

会話ヘルパー

言語障害等でしゃべることができない方の変わりに、簡単操作でしゃべってくれるAndroidアプリです。

 キャラクタービジネスの業界誌『マーチャンダイジング・ライツレポート』11月号に、会話ヘルパー マーシュ版が紹介されました。

 会話ヘルパーがかわいいマーシュとコラボしました。是非お試しください。

こんにちは、すみれ薬局の小原です。

 突然ですが、当店では、処方箋薬一部負担金のポイントの付与を行っておりません。
(ポイントカードもそもそもありませんし・・・)

 厚労省は、今年の4月より、処方せん薬の一部負担金のポイント付与を原則禁止とする通知を出したのですが、すでにポイント付与をしている調剤薬局チェーン店がかなりあった等の問題もあり、半年間延期の10月1日より、ポイント付与は原則禁止となりました。

下記のような発言があると言う事は、まだ、ポイント付与を継続している所があると言う事ですね。

様々なご意見があるとは思いますが、当店では行っておりません。

(以下、記事)
会員に向け薬担規則の遵守呼びかけ 東京都薬剤師会・山本会長がポイント付与「認められない行為」と批判

 東京都薬剤師会の山本信夫会長は、保険調剤へのポイント付与について「認められない行為」と断言し、会員の薬担規則の遵守を呼びかけた。

 山本信夫会長は、ポイント付与行為を「間接的もしくは結果的に一部負担金を減免することとなり、健康保険法の規定に違反するうえ、保険調剤時の過剰な景品類の提供に繋がるなど、不適切なサービス行為となる」と指摘。さらに一般的な商取引と医療保険制度を同一視することを「医療保険の根幹を揺るがしかねない考え」と最大限の警戒感を表明し、会員店舗でポイント付与を行わないよう求めた。

 また、一部のポイント付与継続派が主張する経過期間の延長との解釈については「到底読めない」と真っ向から反論した。

 すみれ薬局の新しい試みとして、Androidタブレット向けのアプリを開発いたしました。

 『会話ヘルパー』というアプリで、様々な理由でしゃべれない、しゃべるのがつらい人に変わって、発声してくれるアプリです。

 初めてスマートフォン/タブレットを触る人でもとまどうことがないよう、インターフェイスのわかりやすさにこだわりました。

 今ならキャンペーン価格として、300円にて販売しております。

 詳しくは公式ページをご確認ください。

こんにちは、すみれ薬局の小原です。

今年の飛散は去年比で3割減との事ですが、感受性は人それぞれ違ってきていますので、やはり、早めの治療が効果がありそうですね。

しかし、今年も殺人的な暑さを経験しましたが、去年程ではなかったとあります。

なんだか、良く分からなくなっております・・・。

私は花粉症ではありませんが、最近、くしゃみ、鼻水がひどく、どうやら、秋の何かに患ってしまった可能性が・・・。

皆さんもお気をつけ下さい

以下、記事本文
気象情報会社「ウェザーニューズ」(東京)は11日、来春のスギとヒノキ(北海道はシラカバ)の花粉飛散量予測を発表した。

昨年の猛暑で記録的に多かった今年より大幅に減り、全国平均で今年の3割程度とみている。

 同社は「早めに事前の対策を進めれば、今年ほど苦しまなくても済みそうだ」と話している。

 各地域の予測は、北海道と関東甲信、北陸、東海、山陰、四国、九州は今年の3割程度、東北と近畿、山陽が同4割程度。

 同社によると、今年の夏は厳しい暑さの時期もあったが、統計史上最高の猛暑だった昨年夏と比べれば西日本は曇りや雨の時期が多く、東日本も雲が多く気温が上がらなかったことから、花粉を飛散させる雄花が少なくなると予想した。

 北海道は晴れて暑い日が多かったが、シラカバは1年ごとに増減を繰り返す傾向があり、今年の大量飛散の影響で来春は少ないとみている。

こんにちは、すみれ薬局本店の小原です。

当店の周りでは、まだ、報告は聞いていませんが、今後、流行が拡大する可能性があります。

去年、私の息子も保育園でもらってきましたが、やはり、集団生活をしている以上は中々避ける事の出来ない疾患だとも思います。

症状は以下にも記載がありますが、手足の水泡が特徴です。軽い熱や喉の痛みを伴う事もありますが、口内炎がひどくならない限りは基本的には軽い病気と言われており、特に薬もいらないというお医者さんが多いです。

潜伏期間は3日~6日との事です。

しっかりと、手洗い、出来ればその後にアルコール等での除菌も徹底して頂ければと思います。

乳幼児の口の粘膜や手、足に水疱(すいほう)のような発疹(ほっしん)が現れる感染症「手足口病」が全国的に大流行している。

国立感染症研究所が30日までにまとめた全国約3千の小児科定点医療機関の最新データ(7月11~17日分)によると、1機関当たりの患者数は11・0人で、1982年の調査開始以来最多となった。

全報告数の約73%を0~3歳児が占めている。

 患者数の多い西日本では減少傾向に転じているが、兵庫県以東では福井県を除いて増加しており、流行は東に広がっている。

 感染研によると、今年は例年とは異なり「コクサッキーA6」というウイルスが流行の主流。発疹の大きさは5~10ミリで例年の2~3ミリより大きく、手や足だけでなく腕や太ももにも生じる。発症初期に高熱が出ることもあるという。

 近年、同じウイルスによる手足口病が発生した欧州では、治った数週間後につめが浮き上がってはがれたり変形したりする事例が報告されているという。感染研は日本でも今後、同様の症状がみられる可能性があるとしている。

 手足口病はひまつや便の接触を通じて感染。保育施設や幼稚園などで集団感染が起こりやすい。

基本的には軽症で数日間で治る。

感染研の安井良則(やすい・よしのり)主任研究官は「感染しても発症しない人もいるので、全員がしっかり手洗いをする必要がある。おむつを適正に処理し、タオルの共用は避けた方がいい」と話す。

 まれに髄膜炎や脳炎などの合併症が起こるため、経過を丁寧に観察し、治りかけに高熱が出たり、意識がぐったりしたら注意が必要という。

 感染研によると、1機関当たりの患者数は5月から増加。都道府県別の最新データでは佐賀(39・7)、福岡(37・2)、熊本(30・3)、兵庫(26・2)、愛媛(24・9)の順に多かった。